2008年05月12日
CO2削減tと有機農業
農地を二酸化炭素（ＣＯ2）の吸収源にしようという構想があります。
農林水産省は、地球温暖化防止策のひとつとして、CO2削減のために
農地を使うというアイデアを出し、これについて、
国際的なルール作りをしよう！と国連に提案するとのことです。
慣行の、農薬や化学肥料を多用した農業が
意外にも地球温暖化促進に関係があると言われています。
しかし、堆肥（たいひ）や稲わらなどの有機物を肥料として使うと
土に蓄積できるCO2が増えることから、これを骨子として温暖化防止策とするのです。
この方法ではCO2換算で年間800万トン程度の削減につながるとの試算があります。
温暖化防止の手法や分析方法を詰め、
6月に開く国連の作業部会で新ルール案の提示を目指すとのこと。
京都議定書では、2008年から2012年までが対象期間になっていて
ここで、農地を活用した温暖化防止策が一部認められています。
カナダなど、個別に農地を活用した削減に取り組んでいる国はありますが
国際的に統一されたルールはまだありません。
2013年以降も「ポスト京都議定書」として温暖化ガス削減目標づくりは進められています。
国連の気候変動枠組み条約事務局がこの取り組みを主導していて、
農水省はこの作業部会を通じて国際的な合意を得ることを狙いとしています。
農地を活用した削減策というのは、具体的には、
①堆肥など、農地に使う有機物の量を増やす
②土壌改良のために有効な木炭などの使用を促進する
－などの方法があります。
堆肥や稲わらなどの有機物は土壌に埋めると
微生物の作用で有機物に含まれる炭素が分解され、
大気中に放出されにくくなり、その結果、土壌への CO2の蓄積が増えるといいます。
農水省の試算では、全国の農地で堆肥を使用すると、
CO2ばかりではなく、温室効果を持つほかの気体の発生も抑えられ、
化学肥料だけを使う場合に比べて温暖化ガスの排出は減るとのことです。
有機農業は地球とのバランスの上に成り立つ農業。
食の安全、環境の保全が厳しく問われるいま、
CO2削減にもつながるなど、これから持続していく農業として役割が大きいと思います。
農林水産省は、地球温暖化防止策のひとつとして、CO2削減のために
農地を使うというアイデアを出し、これについて、
国際的なルール作りをしよう！と国連に提案するとのことです。
慣行の、農薬や化学肥料を多用した農業が
意外にも地球温暖化促進に関係があると言われています。
しかし、堆肥（たいひ）や稲わらなどの有機物を肥料として使うと
土に蓄積できるCO2が増えることから、これを骨子として温暖化防止策とするのです。
この方法ではCO2換算で年間800万トン程度の削減につながるとの試算があります。
温暖化防止の手法や分析方法を詰め、
6月に開く国連の作業部会で新ルール案の提示を目指すとのこと。
京都議定書では、2008年から2012年までが対象期間になっていて
ここで、農地を活用した温暖化防止策が一部認められています。
カナダなど、個別に農地を活用した削減に取り組んでいる国はありますが
国際的に統一されたルールはまだありません。
2013年以降も「ポスト京都議定書」として温暖化ガス削減目標づくりは進められています。
国連の気候変動枠組み条約事務局がこの取り組みを主導していて、
農水省はこの作業部会を通じて国際的な合意を得ることを狙いとしています。
農地を活用した削減策というのは、具体的には、
①堆肥など、農地に使う有機物の量を増やす
②土壌改良のために有効な木炭などの使用を促進する
－などの方法があります。
堆肥や稲わらなどの有機物は土壌に埋めると
微生物の作用で有機物に含まれる炭素が分解され、
大気中に放出されにくくなり、その結果、土壌への CO2の蓄積が増えるといいます。
農水省の試算では、全国の農地で堆肥を使用すると、
CO2ばかりではなく、温室効果を持つほかの気体の発生も抑えられ、
化学肥料だけを使う場合に比べて温暖化ガスの排出は減るとのことです。
有機農業は地球とのバランスの上に成り立つ農業。
食の安全、環境の保全が厳しく問われるいま、
CO2削減にもつながるなど、これから持続していく農業として役割が大きいと思います。
2008年05月10日
地球温暖化と野菜工場
地球温暖化防止のため、CO2削減を！との声が高まるなか、
気になる情報がいくつもあります。
そのひとつが野菜を工場生産するというもの。
野菜を工場で育てるメリットは、農業という効率を追うことが難しい産業の中で
効率化を求められることと、異常気象対策にあると言われています。
環境破壊による世界的異常気象がますます増えています。
野菜が工場生産なら、天候に左右されないし、
季節に関係なく野菜の安定供給を可能にすることができます。
野菜工場の普及は今後の社会では緊急に必要なこと、とまで言われています。
異常気象だけでなく、政治的、経済的にも
食料の安定供給に不安の広がるなか、そう考えるのはもっともでしょう。
野菜工場では、コンピューターによって環境を自動制御。
確かに天候、季節に関係なく栽培できます。
温度、湿度は暖房機やクーラーを使い、
光はガラス張りの天井から注ぐ太陽光が強すぎれば遮り、
不足なら蛍光灯など人工光で照らし、養液をポンプで循環させるというものです。
しかしこうした機器を動かすにはエネルギー、つまり電気が必要です。
茨城県の某ハウスでは実際に、グリーンローズ、ルッコラ、サラダ菜などに
１株７～１９円の電気代がかかるそうです。
電気を食べて育つ野菜です。
野菜工場が増えるということは、その分電力需要も大きくなるということです。
石油、石炭を燃やして発電することになります。
野菜を栽培するために、CO2がさらに増えることになります。
そして、また別のCO2の問題もあります。
野菜工場の中では、CO2を補わなくてはならないのです。
CO2は植物の成長に必要です。光合成をするためです。
たとえば、キュウリ。葉10枚に光をあてると
１時間に１立方メートルの大気中のCO2を必要とするそうです。
普通の農法では、外気のCO2や
土壌にたくさんいる微生物の呼吸で発生するCO2で補われいるので
不足することはありません。
しかし、土のない野菜工場では土壌微生物からのCO2はありません。
外気も入れません。
そこでプロパンガスや天然ガス、灯油を燃やすなどして補うことになります。
野菜工場→電量需要→CO2排出→環境への影響→異常気象→野菜工場の需要。。。
これは持続可能でしょうか。
気になる情報がいくつもあります。
そのひとつが野菜を工場生産するというもの。
野菜を工場で育てるメリットは、農業という効率を追うことが難しい産業の中で
効率化を求められることと、異常気象対策にあると言われています。
環境破壊による世界的異常気象がますます増えています。
野菜が工場生産なら、天候に左右されないし、
季節に関係なく野菜の安定供給を可能にすることができます。
野菜工場の普及は今後の社会では緊急に必要なこと、とまで言われています。
異常気象だけでなく、政治的、経済的にも
食料の安定供給に不安の広がるなか、そう考えるのはもっともでしょう。
野菜工場では、コンピューターによって環境を自動制御。
確かに天候、季節に関係なく栽培できます。
温度、湿度は暖房機やクーラーを使い、
光はガラス張りの天井から注ぐ太陽光が強すぎれば遮り、
不足なら蛍光灯など人工光で照らし、養液をポンプで循環させるというものです。
しかしこうした機器を動かすにはエネルギー、つまり電気が必要です。
茨城県の某ハウスでは実際に、グリーンローズ、ルッコラ、サラダ菜などに
１株７～１９円の電気代がかかるそうです。
電気を食べて育つ野菜です。
野菜工場が増えるということは、その分電力需要も大きくなるということです。
石油、石炭を燃やして発電することになります。
野菜を栽培するために、CO2がさらに増えることになります。
そして、また別のCO2の問題もあります。
野菜工場の中では、CO2を補わなくてはならないのです。
CO2は植物の成長に必要です。光合成をするためです。
たとえば、キュウリ。葉10枚に光をあてると
１時間に１立方メートルの大気中のCO2を必要とするそうです。
普通の農法では、外気のCO2や
土壌にたくさんいる微生物の呼吸で発生するCO2で補われいるので
不足することはありません。
しかし、土のない野菜工場では土壌微生物からのCO2はありません。
外気も入れません。
そこでプロパンガスや天然ガス、灯油を燃やすなどして補うことになります。
野菜工場→電量需要→CO2排出→環境への影響→異常気象→野菜工場の需要。。。
これは持続可能でしょうか。
2008年02月18日
CO2は土に貯めちゃおう
CO2削減に一番に有効だと思われるのが植物の働きではないでしょうか。
植物はCO2を吸収しながら、自分に必要な栄養を作って成長していくので、
CO2の吸収源としての役割が大きいことは知られています。
しかし、生きている間に、植物本体だけでなく、
土の中にまで炭素を蓄積させることはあまり知られていません。
京都議定書は、植林に仮のクレジットしか認めていないのです。
植物が土の中へ炭素を隔離していることがわかってきて、
結果としてCO2の削減が期待できるため
長期にわたる温暖化防止策として、近年注目されてきています。
炭素が、CO2としてすぐに大気中に放出されるのではなく、
植物、土壌あるいは海洋に貯蔵されることを「隔離」といいます。
地球上の炭素の収支バランスを保つために、我々は炭素の隔離を増やして
炭素が大気中へ出ていく量を減らす必要があります。
それがCO2削減につながるのです。
炭素は土やバイオマス（一定の空間に存在する動植物と有機物全部）の間を
循環していますが、
土の中の「腐植」物質（有機物としても知られる）を増加させる方法があります。
この腐植物質は、炭素を安定した炭素化合物として何千年もの間
蓄えておくことができるために、大気中のCO2の急速な増加を
緩和することが期待されます。
土の中で最も大量に炭素固定を行っているのは、菌根菌という微生物です。
菌根菌や根粒菌といった菌は、自然の植物と共生していて
わずかな栄養とわずかな水分でも植物が生きていくことを助けています。
菌根菌は、植物に、リン酸を代表とする無機栄養と水分を与える代わりに、
植物から有機物を受け取る形で、植物と共生しているのです。
この共生関係は、植物が陸上に進出した4億年前から続いているのですが、
近代以降、人類は、農薬をまくことで、菌根菌を殺し、
4億年間続いてきた共生関係を破壊しつつあるのです。
商品価値の高い作物を効率的に作ろうとした近代農業は、
大量の殺虫剤や除草剤を散布して、土の中の有用な微生物を殺してきました。
その結果、植物がもともと持っている
土中の栄養分や水分を吸収する能力がだめになってしまうのです。
それを補うため、化学肥料の散布と灌漑が必要になるわけですが、
大量の肥料と水の投与は、塩類集積をもたらし、作物を枯らすことになります。
そして、植被が後退すると、風食や水食により表層土壌が失われ
ついには回復不可能な砂漠になってしまうのです。
こうなると植物は育たず、肝心なCO2吸収もできなくなります。
土壌の炭素固定能力を回復させるためには、菌根菌を生かした農業が必要です。
もっとも有力なのが有機農業です。
植物はCO2を吸収しながら、自分に必要な栄養を作って成長していくので、
CO2の吸収源としての役割が大きいことは知られています。
しかし、生きている間に、植物本体だけでなく、
土の中にまで炭素を蓄積させることはあまり知られていません。
京都議定書は、植林に仮のクレジットしか認めていないのです。
植物が土の中へ炭素を隔離していることがわかってきて、
結果としてCO2の削減が期待できるため
長期にわたる温暖化防止策として、近年注目されてきています。
炭素が、CO2としてすぐに大気中に放出されるのではなく、
植物、土壌あるいは海洋に貯蔵されることを「隔離」といいます。
地球上の炭素の収支バランスを保つために、我々は炭素の隔離を増やして
炭素が大気中へ出ていく量を減らす必要があります。
それがCO2削減につながるのです。
炭素は土やバイオマス（一定の空間に存在する動植物と有機物全部）の間を
循環していますが、
土の中の「腐植」物質（有機物としても知られる）を増加させる方法があります。
この腐植物質は、炭素を安定した炭素化合物として何千年もの間
蓄えておくことができるために、大気中のCO2の急速な増加を
緩和することが期待されます。
土の中で最も大量に炭素固定を行っているのは、菌根菌という微生物です。
菌根菌や根粒菌といった菌は、自然の植物と共生していて
わずかな栄養とわずかな水分でも植物が生きていくことを助けています。
菌根菌は、植物に、リン酸を代表とする無機栄養と水分を与える代わりに、
植物から有機物を受け取る形で、植物と共生しているのです。
この共生関係は、植物が陸上に進出した4億年前から続いているのですが、
近代以降、人類は、農薬をまくことで、菌根菌を殺し、
4億年間続いてきた共生関係を破壊しつつあるのです。
商品価値の高い作物を効率的に作ろうとした近代農業は、
大量の殺虫剤や除草剤を散布して、土の中の有用な微生物を殺してきました。
その結果、植物がもともと持っている
土中の栄養分や水分を吸収する能力がだめになってしまうのです。
それを補うため、化学肥料の散布と灌漑が必要になるわけですが、
大量の肥料と水の投与は、塩類集積をもたらし、作物を枯らすことになります。
そして、植被が後退すると、風食や水食により表層土壌が失われ
ついには回復不可能な砂漠になってしまうのです。
こうなると植物は育たず、肝心なCO2吸収もできなくなります。
土壌の炭素固定能力を回復させるためには、菌根菌を生かした農業が必要です。
もっとも有力なのが有機農業です。
